ADHD（注意欠陥多動性障害）

　注意欠如・多動症（ADHD）とは、発達水準からみて不相応に注意を持続させることが困難であったり、順序立てて行動することが苦手であったり、落ち着きがない、待てない、行動の抑制が困難であるなどといった特徴が持続的に認められ、そのために日常生活に困難が起こっている状態です。12歳以前からこれらの行動特徴があり、学校、家庭、職場などの複数の場面で困難がみられる場合に診断されます。

　診断される子どもの割合は学童期の子どもの３〜７％であり、男の子のほうが女の子より３-５倍多いと言われています。成人でも診断に該当する人の割合は2.5％ですが、男女比は1：1に近づきます。

　ADHDがあると、日常生活において困難に直面することが多く、そのために自己肯定感が傷つくことも少なくありません。養育者が子育てで悩みを抱えていることもしばしばです。また、ADHDの子どもや大人では、うつ病、双極性障害、不安症などの精神疾患を伴っていたり、自閉スペクトラム症、限局性学習症（学習障害）、チック症などの神経発達症（発達障害）を伴っていたりすることもあります。

　大人の場合には、身辺自立、金銭管理、家事、子育てなどの家庭生活、仕事や余暇の過ごし方、人間関係における困難を抱えていることがあります。医師は当事者とともにそれらの困りごとについて考えていくことになりますが、当事者の家族や職場に理解を得て、必要な配慮を行うことが必要なこともあります。精神的な不調を伴っている場合には、まず精神疾患の治療から進めていく場合もありますし、それらの精神的な不調が、その子の直面する困難から来ていると考えられる場合には、ADHDの治療を第一に進めていきます。

　ADHDには薬物療法も有効であることがわかっています。さまざまな工夫にもかかわらず、日常生活に困難のある場合には薬物療法が考慮されます。複数の薬剤があり、効果の強さや効果の持続時間などが異なっています。どのような時間帯に困難がどの程度あるのかなどに応じて、主治医と一緒に薬剤の選択を考えていくことになります。選択される薬剤のなかには、精神刺激薬と呼ばれるタイプの依存リスクがある薬剤もあります。そのような薬剤は流通規制が敷かれており、患者さんの登録が必要になっているほか、処方できる医師や調剤できる薬局も限定されています。

　ADHDを根治する薬剤はいまだありません。ADHDがあってもより暮らしやすく、また日常生活のスキルを習得しやすいように後ろ支えをするのが薬剤といえます。薬物療法を実施しているときでも、薬物療法以外の工夫を並行して行うことが大切です。